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2025年度版  中部地方における交通網の役割と自然災害への備えーリニア中央新幹線を例に考えるー

2025年度の受付は終了いたしました
たくさんのお申し込み
ありがとうございました

SENSEI よのなか学とは?

推奨校種
中学校(2年生)
想定時期
9月~10月
受講人数
7,000人
推奨教科
地理
想定時数
1コマ(50分)
監修企業
東海旅客鉄道株式会社
推奨単元
中部地方をながめて
実施期限
2026年3月末
申込締切
受付終了しました
  • ※受講人数に達した場合は、予告なく受付を終了する場合がございます。
  • ※教材のタイトルやデザイン、内容は予告なく変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。

教材のねらい

大都市圏をつなぐ中部地方の交通網がもつ役割を知り、自然災害によって交通網遮断が起きたらどんなリスクがあるかを想定し、今自分たちにできる対策を考えます。さらに、リニア中央新幹線を例に、個人だけではなく、国や企業も対策していることを知り、中部地方の交通網と自然災害対策について主体的に考えるきっかけを作ります。

開発の背景

「生徒たちから遠い(知らない)土地のことになると身近ではなくなり、単語を覚えるだけになり教えるのが難しい」「これからの交通網を考えるときに、災害対策という考えは必要」という先生方のお声を受け、大都市圏をつなぐ交通網が発達している中部地方において、リニア中央新幹線を題材に自然災害対策について考えるきっかけを作る授業を、東海旅客鉄道株式会社とともに制作しました。

授業の流れ

導入
10分

中部地方の交通網の特徴を知ります

中部地方の交通網マップから、大都市圏や太平洋側・日本海側をつないでいること、人々の生活や産業の発展に寄与していることに気づきます。

展開1
18分

自然災害時の交通網遮断の際のリスクと影響を考えます

自然災害によって交通網が遮断したら、どのようなリスクが起こるか考え、今自分でできる備えについてワークシートに記載します。

展開2
12分

リニア中央新幹線を例に、企業の自然災害対策を知ります

リニア中央新幹線が東海道新幹線との二重系化のために計画されたことや南海トラフ巨大地震を含めた自然災害対策について動画で学びます。

まとめ
10分

中部地方の自然災害時の交通網について、気づきをまとめます

自然災害時の交通網遮断リスクを想定した自然災害に強い交通網の確保が必要であると理解し、気づきをワークシートに記載します。

教材一覧

授業で使う教材 授業スライド

授業で使う教材 動画

授業で使う教材 ワークシート

先生用の資料 授業進行台本

先生用の資料 授業概要資料

この教材を
活用された先生のお声

ふたつの視点から学べました

分散によるリスク軽減と集中による経済効果の両方が取り上げられている点がよかったです。

使いやすい教材でした

専門的な知識が中高生に理解しやすい言葉とスライドで説明されていました。生徒が、自分ごと化できるスタートの教材となっていました。使いやすかったです。また、私たち教員も、まるで自身が作成したように授業展開できました。

新しい視点で

これまでにない視点で授業を展開できました。

わかりやすい説明

リニアの説明がわかりやすくて良かったです。

自分では作成しないような内容

普段自分では作成しないような授業のプログラムになっており、とてもよかったです。

申し込み前にご確認
いただきたいもの

授業で教材をご利用いただくまでの流れ

STEP 01
教材のサンプルを見る
教材のサンプルを見る」からサンプルを申請してください。
STEP 02
サンプル教材をダウンロード
フォームに入力したメールアドレス宛に、サンプル教材のダウンロード用URLが届きます。
STEP 03
教材を申し込む(無料)
授業での活用を希望される場合は「 教材を申し込む(無料) 」からお申し込みください。
STEP 04
実際の教材をダウンロード
申込フォームに入力したメールアドレス宛に、教材データのダウンロード用URLが届きます。
  • ※代理でのお申し込みも可能です。

授業の実施について

『 SENSEI よのなか学 』 は教材のみのご提供となり、授業は先生ご自身に実施していただきます。授業の進行台本も提供いたしますので、ご安心ください。

教材のお届けについて

教材はデータでのお届けとなります。お申し込みいただいたメールアドレス宛に教材データをダウンロードできる URL をお送りします。

授業を実施する教科 ・ 科目について

『 SENSEI よのなか学 』の教材には、それぞれ推奨教科・科目を設定しており、該当する教科・科目でのご活用をおすすめしております。

教材の費用について

教材制作にかかる費用は企業が負担しておりますので、先生方は教材を無料でお使いいただけます。